日本人原理主義下等(3)
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目次
(3)日本人原理主義におけるレイシズムと「好意」の共存
さて、前述したように、鈴木は日本社会全般に浸透している排外主義やレイシズムを不問に付し、代わりに彼女が「ホスト社会」と呼ぶところの「ホスト」（＝主人）たる日本人の「好意」を強調しようとする。
例えば、鈴木は、第二章「非正規滞在者を取り巻く社会的環境」で、「外国人に関する意識調査」の結果をもとに、1980年代後半から1990年代初頭までは、日本で働く非正規滞在者に対する「ホスト住民」の「まなざし」が総じて「好意的」であったことを主張している。少し長くなってしまうが、以下に引用してみよう（強調は引用者による。以下同様）。ちなみに、本節のタイトルは「人手不足のなかでの好意的なまなざし」である。
外国人に関する意識調査は、1980年7月、1988年2月、1990年11月、2000年11月、2004年5月に実施されている。
まず、「観光客として入国した外国の人がホステス、土木作業員、工員などとして働き収入を得ている」場合など「不法」就労に対してどう思うかという設問に対する答えをみると、1980年調査では「よくないことだ」という意見が「よくないがやむをえない」を上回っていたのに対して、1988年調査ではその割合が逆転し、「よくないがやむをえない」と回答する者の割合が増えている。1990年調査は、「不法」就労に厳格に対応するための89年改定入管法が施行された後に実施された調査であるにもかかわらず、過半数の55.0％が不法就労を容認する（「よくないがやむをえない」）姿勢を示している（図2-1-3）。*1
●図2-1-3 「不法」就労に関する考え方 ＜1980年調査・1988年調査・1990年調査＞
やむをえないと回答した者の理由をみると、1988年調査では、「その人が稼いだ金で家族が暮らしていけるから」が62.7％で最も多く、次いで、「その人が納得して働いているのだから」（40.1％）、「高収入を求めて日本に来るのは当然だから」（35.7％）となっており、「不法」就労者本人に対する一種の共感的意識がうかがえる。一方、1990年調査をみると、第１位は1988年の調査と同じ「その人が稼いだお金で家族が暮らしていけるから」（50.8％）であるが、1988年調査では14.1％であった「日本企業の人手不足を解消してくれるから」が47.9％で、第２位の理由として挙げられている（図2-1-4）。*2
●図2-1-4 「不法」就労をやむをえないと思う理由（2L.A.） ＜1988年調査・1990年調査＞
突込みどころはいろいろあるのだが、とりあえず鈴木は自身の辞書にある「好意」の項目を改定するべきだと思う。日本人マジョリティが内面化しているレイシズムを棚に上げて、外国人に対する「好意」云々を評価するのが欺瞞であることは言うまでもないが、鈴木の見方によれば、日本―途上国間の人身売買（強制労働や性的搾取、臓器移植など）を容認する日本人にさえ、「本人に対する一種の共感的意識」（「その人が稼いだ金で家族が暮らしていけるから」／「その人が納得して働いているのだから」／「高収入を求めて日本に来るのは当然だから」）が見られる、などということになってしまう。
もちろん、「共感的意識」とやらが「好意的なまなざし」と同様、日本人の内面問題でしかないと考えるなら、例えば途上国の女性を金で「買う」日本人男性にも、そうした類のものはあるだろう。旧日本軍兵士が「慰安婦」に心を寄せた程度には、構造的・物理的暴力の加害者は、自己欺瞞から目を逸らすために自らの「同情心」を有効活用するだろう、という意味で。いずれにせよ、非正規滞在者を無権利状態のまま放置しておくことが「好意」であるというような、鈴木の定義はどうかしているのではないか。
ところで、後者の「「不法」就労をやむをえないと思う理由」に関する調査は、今から20年近く前のものである。けれども、この調査結果を見ていると、植民地主義プロジェクト以外の何物でもないような「平和の回廊」構想を日本政府が提唱しているのも、日本社会のこうした「空気」の反映なのではないかとさえ思えてくる。「たとえイスラエルに迎合する部分があろうと、パレスチナ占領地の地元住民の雇用を生み出し、カネを落とすのであれば、それでいい（批判すべきではない）」などという「現実主義」的言説が横行する素地を作ってきたのは、まさに戦後の日本社会なのだから。
「繰り返すが、回廊構想はそもそもが、占領者イスラエルによるパレスチナ支配を前提とし、占領者の教示と協力によって進められており、日本がそれに荷担してしまっている、ということが問題なのであり、利益をもたらすか否かという結果が問われているのではない。」
パレスチナ情報センター：「回廊構想の「植民地主義」的性格――問題の所在の再確認のために」
http://palestine-heiwa.org/note2/200805121219.htm
「戦後に東南アジア地域をはじめとして、JICA・日本工営が「開発援助」の名のもとに押し進めた支援事業は、「新植民地主義」あるいは「再植民地主義」とでも言うべきもの」であり、生きていくために日本で働かざるをえない非正規滞在者の「利益」（「その人が稼いだ金で家族が暮らしていけるから」／「高収入を求めて日本に来るのは当然だから」）を取り沙汰することで、こうした構造の不正義を相殺することはできない。圧倒的に非対称な権力関係のもとでは、ギブアンドテイクなど成立するはずがないのだし、まして、鈴木自身も間接的に述べているように、日本人マジョリティが気にかけているのは、非正規滞在者が日本で働くことによって得るわずかな「利益」などではなく、日本社会が非正規滞在者を搾取することによって得る膨大な利益――「国益」――なのだから。
また、「不法」就労者への対応については、1988年調査、1990年調査とも、「すべて送還する」という人が４割以下で、「悪質な場合だけ重点的に取り締まる」という意見の方が多くなっている。
以上の世論調査は、当時のホスト住民が、いわゆる「単純労働者」の受入れは行わず、「不法」滞在者や「不法」就労者に対して厳格に対応するとした政府の方針を、必ずしも支持していないことを示している。深刻な人手不足に直面していた当時の日本において、彼／彼女らは、入管法に違反している存在ではあるが、経済的理由から日本に働きに来ている外国人であり、日本企業の人手不足を解消してくれる貴重な労働力であるとみなされ、悪質な場合以外は、厳格に取り締まらなくてもいいのではないか、というのが多くのホスト住民の受けとめのようである。*3
・・・日本で働く非正規滞在者を「すべて送還する」べきだと答える日本人が４割近くもいる状況で、「ホスト住民」の「好意的なまなざし」を語る鈴木の「ポジティブ」思考には心底寒気を覚えるのだが。しかも、バブル期には非正規滞在者に対する一斉強制送還論を支持しなかった「多くのホスト住民」も、非正規滞在者を「労働力」としてしか見ていないのだから、景気が悪くなれば強制送還論者に様変わりすることは、容易に予測がつくではないか。
実際、鈴木は次節以降で、「人手不足を背景とした非正規滞在者に対する好意的な報道は、バブル崩壊による景気後退とともに、変化をみせはじめた」*4、「「体感治安」の悪化が指摘されていたなかで、かつては「人手不足を支える貴重な労働者」として捉えられていた非正規滞在者に対する評価は、景気後退と外国人犯罪報道のなかで180度転換してしまった」*5として、景気後退とメディアの報道によって、日本社会における非正規滞在者像が「労働者から犯罪者へ」*6と一転したと論じている。
けれども、こうした解釈は実にバカげている。鈴木は「ホスト住民」の「好意的なまなざし」を育んだのも、それを摘んだのも、景気とメディアによる報道だと述べているが、「ホスト住民」の「好意的なまなざし」とやらが、実際には日本人の内面問題でしかない以上、外国人をレイシズムと「国益」論的価値観からしか見ないような日本人マジョリティの精神構造は、バブルが沸こうが弾けようが、メディアの報道が非正規滞在者に対して「好意」的であろうが「敵対」的であろうが、まったく変わっていないのである。非正規滞在者に対する評価が、「好意」的なものから「敵対」的なものへと、「景気後退と外国人犯罪報道のなかで180度転換してしまった」などと言う鈴木の認識は、参照軸が完全にずれているのではないか（だからといって、レイシズムと「国益」論的価値観を煽ってきたマスコミ関係者を免罪するつもりはさらさらないが）。このことは、他ならぬ鈴木自身の調査によっても示唆されている。
以下は、本書の「表2-2-7 外国人の犯罪件数と報道件数の推移（1989年〜2000年）」*7をグラフ化したものである。表は警視庁『警察白書』（各年版）及び日経テレコンデータベースをもとに鈴木が作成したもので、「『外国人犯罪』報道件数」は、「日経テレコンデータベースを利用して検索した「外国人犯罪」という単語を含む各年の記事件数」（検索対象：日経、朝日、毎日、読売、産経の全国紙を含む51の新聞）で、「報道率」は「「『外国人犯罪』報道件数」をその年の「来日外国人一般刑法犯検挙人員」で除した割合」*8である。
●「外国人の犯罪件数と報道件数の推移（1989年〜2000年）」
本書で鈴木が論じているように、バブル崩壊の景気後退以降に増加しているのは、外国人による犯罪件数ではなく、それらの報道件数である。
2004年7月に実施された「治安に関する世論調査」結果をみると、85％以上の日本人がこの10年で治安が悪くなった（「悪くなったと思う」と「どちらかといえば悪くなったと思う」）と答えており、その理由は、「外国人の不法滞在者が増えたから」が54.4％で第１位となっている。加えて、日本全体の凶悪犯検挙人員に占める非正規滞在者の割合は、２〜３％に過ぎないにもかかわらず、「外国人の不法滞在者が増えたから」という選択肢が用意されているのは、「誘導するものと批判されても致し方ない」（久保2006:158）のではないだろうか。結果として、政府の「誘導」に応えるごとく、半数以上が、治安が悪くなったのは「外国人の不法滞在者が増えたから」と回答している。
同じ調査のなかで、８割強の日本人が日本の治安に関心がある（「関心がある」と「ある程度歓心（原文ママ）がある」）と応えているが、関心をもったきっかけとして、83.9％が「テレビや新聞でよく取り上げられるから」と回答しており、「家族や友人との会話などで話題になったから」（30.0％）、「身近で犯罪が発生した（発生しそうになった）から」（23.0％）などその他の理由はいずれも３割以下となっている。*9
鈴木は、こうした統計を挙げて、外国人を犯罪者と見なす日本社会の風潮は、「外国人犯罪の急増」を報道するメディアの印象操作によって作られてきたと主張する。けれども、本当にそれだけなのだろうか？上の調査結果を見る限り、いわゆる「体感治安」の悪化が「外国人犯罪の急増」とともにメディアで煽られていることについては、多くの日本人が多かれ少なかれ自覚していると思われる。したがって、日本人マジョリティが単にメディアの印象操作を受けているだけなのであれば、メディアの報道を否定する論理的なデータをただ提示しさえすればよいということになる。
アムネスティ・インターナショナル日本：「外国人犯罪増加・凶悪化」のウソ
http://www.amnesty.or.jp/modules/wfsection/article.php?articleid=2289
ところが、実際はどうだろう？こうしたデータが広まりさえすれば、外国人を犯罪者扱いするような日本の世論は変わるのだろうか？残念ながら、私はそうは思わない。なぜなら、日本人マジョリティは、外部であるところの政府やメディアの印象操作によって、外国人に対する偏見を一方的に植えつけられているわけではなく、むしろ内なるレイシズムを正当化するために、外国人に対する偏見を共有する政府やメディアを信じてみせているだけではないのか、と思うからである。
もちろん、政府やメディアを信じるまでもなく、自らのレイシズムをスルーできる日本人もいる。その好例が鈴木である。彼女は、1990年に新規入国者数が急増したイラン人労働者について、次のように述べている。
「肌の色の異なる労働者がゾロゾロ歩いている」だけでも、違和感を抱き、近づきがたいと思うホスト住民の眼には、毎週日曜日に、数千人にものぼる、肌の色の異なる見知らぬ外国人が集まる光景は――しかもほとんど男性ばかり――どれほど異様に映ったことであろう。
代々木公園と同様にイラン人が多数集まっていた上野公園周辺の日本人住人に対して、1992年6月に実施されたアンケート調査でも、上野のイラン人の印象について、「敵対的」、「怖い」、「理解できない」と回答する者が、「友好的」、「安心できる」、「理解できる」を上回っている。また、約４分の１の回答者が、イラン人の生活や行動をみて不安や恐怖を感じた経験があると答えている。さらに、７割近くの周辺住民が「不法滞在・不法就労を現行法規に基づいて厳格に取り締まってほしい」と回答している（東京大学医学部保健社会学教室1994:250-253）。*10
何のことはない。「ホスト住民」の「まなざし」を観察する当の鈴木やアンケート調査自体が、「善良」な日本人マジョリティの自覚なきレイシズムを反芻しているのである。日本で暮らす定住外国人の中で、こうした「善良」な日本人の「生活や行動をみて不安や恐怖を感じた経験」がない人は、それこそ皆無だろう。しかも、日本人が在日外国人に対して抱く不安や恐怖は、後ろめたさの抑圧（投影）として生じる、多分に倒錯した感情であるのに対して、在日外国人が日本人に対して抱く不安や恐怖は、極めて合理的かつ自然な反応なのである。
外国人を犯罪者と見なす日本社会の風潮は、政府やメディアによる、外国人に対する人種差別撤廃条約無視の印象操作も含めて、日本国家／日本人が戦後も再生産してきた外国人に対する制度的・社会的差別の現れとして理解するべきだと思う。鈴木にとっては、「外国人、とりわけ非正規滞在者こそが「犯罪の温床」であり、「治安への脅威」であるという認識が政策的に形成されていった」*11のは、2001年9月11日以降のことかもしれないが、戦後日本の入管行政は、朝鮮人を犯罪者として徹底的に弾圧・排除することで幕を開けたのである。外国人を犯罪者扱いするレイシズムは、日本の入管行政の例外ではなく本質である。
「なお、これに先立って一九四六年頃から、南朝鮮の政治・経済不安のため、一旦帰国した人々が日本へ逆流してこざるをえない現象が生じていた。特に四八年の単選反対闘争、済州島四・三蜂起への弾圧強化は、緊急避難的な逆流を増大させ、その傾向は朝鮮戦争期まで続いた。当時、日本政府は政治亡命ないし難民認定など一切しなかったので、彼らは「不法入国」のレッテルを貼られるほかなく、在日朝鮮人運動は彼らをかばわねばならない役割を担うことともなった。日本政府は毎年何千人という規模で彼らを韓国へ送還したばかりでなく、特に朝鮮戦争期には、反戦闘争への威嚇のためか、もともと在日の人々をも種々の理由で大村収容所に収容し、反共体制下の韓国に送還せんとする姿勢を示した。こうした状況を背景に、五二年四月、指紋押捺制度をふくむ外国人登録法が公布されたのである。」*12
「ところが、その一方で解放後（日本敗戦後）いったん朝鮮半島に帰還した朝鮮人、つまり私のおじのような存在は、再び日本に入国することを拒まれました。一九四七年に日本政府が外国人登録令を発布し、朝鮮人、台湾人を「当分の間、外国人とみなす」と決めたからです。注意してほしいのですが、その時点でまだ朝鮮半島には南北ともに国家は成立していません。かつて韓国「併合」とともに日本臣民の列に引きずり込まれた朝鮮人は、この時、何の相談もないまま日本国家から放り出されたのです。外国人登録を強いられた際、彼らの多くは国籍欄に「朝鮮」と記入しました。その「朝鮮」は特定の国家を指す言葉ではなく、自らの民族的出自を表明する言葉だったのです。そう書く以外に、どうすることができたでしょう。まだ自らが国民として帰属する国家は地球上に存在していなかったのです。このようにして、在日朝鮮人は難民になりました。在日朝鮮人という難民を生み出した主要な責任は日本国にあります。日本人のどれだけが、そのことを自覚しているでしょうか。」*13
鈴木が本書でこうした事実について触れている箇所はない。鈴木は、こうしたカウンター・ナラティブが日本人原理主義者のマスター・ナラティブにとってタブーであることをよくわきまえているのだと思われる。同じ理由から、鈴木は当の入管にさえ「ホスト社会」の「好意的なまなざし」を見出しているが、その「好意」が日本人原理主義者の内面問題（ほとんど妄想）にすぎないことは自明である。
朝鮮半島から密航した者の密航目的をみると、正規入国が制限されていた時代は、引揚げ者の再来日や日本国内に居住する家族や親族との同居、勉学を目的とする者が多かったが、1965年以降、日本に就労の場を求めて密航するいわゆる出稼ぎ目的での来日が多くなり、これがその後の密航者の主流を占めるようになった（法務省入国管理局1981:140; 坂中1989:129-130）。戦後の時代の流れのなかで、韓国から日本への密航は、両国の歴史的関係を背景とした「同居」型から、「就労」型へ転換し、次項以降でみる「不法」就労を目的とした入国の１つの経路となっていった。
しかしながら、入国管理局による以下の記述を読む限り、密航者として潜在して就労している彼／彼女らは、発覚と摘発におびえながら劣悪な労働環境に耐えて働く労働者であり、「不法」入国の罪を負っているとはいえ、同情すべき労働者として捉えられている。*14
「子どもだったおじは「難民」となり「不法入国者」となって日本の兄のもとに流れ着きました。小さな密航船の船底、窒息しそうに蒸し暑い場所で機械油のドラム缶に首まで漬かって三日三晩を過ごしたそうです。まさに「太陽の男たち」の東アジア版です。私たち一家は何年もの間、こうして転がり込んできたおじを官憲からかくまっていました。おじは強制退去を恐れて、学校にもろくに通えないまま成人しました。偽名のままで結婚し、子どもを三人もうけてから自首して特別在留という不安定な在留資格を得ましたが、数年前、ちぐはぐの連続に終始した人生を自らの手で閉じました。」*15
（次回に続く）
*1:鈴木江理子、『日本で働く非正規滞在者―彼らは「好ましくない外国人労働者」なのか？』、明石書店、2009年、pp.181-182
*2:同上、p.182-183
*3:同上、p.183
*4:同上、p.201
*5:同上、p.216
*6:同上、p.200
*7:同上、p.204
*8:同上、p.204
*10:同上、p.202
*11:同上、p.4
*12:梶村秀樹、『梶村秀樹著作集 第六巻 在日朝鮮人論』、明石書店、1993年、pp.305-306
*13:徐京植、『秤にかけてはならない―日朝問題を考える座標軸』、影書房、2003年、p.119
*14:鈴木江理子、『日本で働く非正規滞在者―彼らは「好ましくない外国人労働者」なのか？』、明石書店、2009年、pp.77-78
